復職後の過ごし方
復職後、治療で長い期間休んで周囲に迷惑をかけてしまった、申し訳ないと感じ、体調が戻りきらないうちから頑張りすぎてしまう人がいます。遅れを挽回しようと、いきなり全力疾走をするのではなく、しばらくは“慣らし運転”だと考えることが、スムーズな復帰のコツのひとつです。
診断後は通院などのため、有給休暇のほか、傷病休暇、病気休暇、フレックスタイム制度、時差出勤制度、短時間勤務制度、在宅勤務（テレワーク）、試し出勤制度といった社内制度を利用することもあるでしょう。有給休暇は、本来、申請時に理由を伝える必要はありません。しかし、病気への理解や仕事上の配慮など、職場における信頼関係は治療の支えにもなります。詳細に伝える必要はありませんが、大まかな状況を上司や同僚に報告しておくのもいいでしょう。
復職後に配置転換を希望する場合
配置転換は会社の就業規則に基づいて行われますが、復職後は元の仕事に復帰するのが原則です。ただし、体調などとの兼ね合いで、元の仕事に復帰することが難しいと感じることがあるかもしれません。そうした場合は、主治医に今後の見込みを確認し、その情報に基づいて人事部門や産業医に相談してみるといいでしょう。
会社とどう相談するかは、「がん治療のための上手な休みの取り方は？ 知っておきたい会社の制度」 も参照ください。
会社に異動を申し出たときに、社内にあなたの体調に適した職務がなかったり、配置転換にコストがかかったりする場合は、交渉が難しくなるかもしれません。その場合は、何らかの配慮をしてもらうことで現在の仕事を続けられるかどうか話し合ってみることをお勧めします。
復職後の昇格・昇進はどうなる？
休職したため、昇格や昇給が見送られたというケースもあるかもしれません。昇格・昇給の制度や判断は会社により異なりますが、一般的に仕事の成果と勤務姿勢が評価の対象ですから、評定期間中すべて休職していれば、昇格・昇給は見送られることが多いと思われます。評定期間中のある期間休職しても、十分成果が出ているとあなたが考えるのであれば、上司や人事部門の担当者に相談してみるとよいでしょう。
新しい職場を探すために
経過観察や通院を続けながら、新たな職場を探したいというみなさんには、全国のハローワークに専門の相談員「就職支援ナビゲーター」が配置されています。個々の患者さんの希望や治療の状況を踏まえて、職業相談・職業紹介・求人開拓および定着支援を実施しています。
病院内のがん相談支援センターで職業相談・職業紹介に応じられるよう出張相談も実施している場合があります。一度、確認してみてください。
民間企業が行うインターネットによる求人情報・求職者情報提供などもありますので、あわせて活用してみてはいかがでしょうか。
がんの患者さんへの職業相談・職業紹介について、詳しくは「長期療養者就職支援事業（厚生労働省） （外部サイト）」で紹介されています。
ほかにも患者さんのための就労相談を行なっている「一般社団法人CSRプロジェクト （外部サイト）」や、がん経験者に職業紹介を行う事業に取り組んでいる民間の会社もあります。患者会などにも相談してみてください。
新しい職場への応募 採用とがんの病歴
新しい仕事に就こうとする場合、採用面接時に詳細な病歴を伝える必要はありません。
ただし、通院のために頻繁に休暇を取得する、副作用で職務の一部がこなせないなど、がん治療の影響が職務に及ぶ可能性がある場合は、事前に採用者へ告げておきましょう。
雇用側には従業員の安全と健康に配慮する義務があります。健康上の理由で業務上配慮してほしいことがあれば、面接時に必要な情報を伝えることも検討してみてください。
面接を受けることを機会に、自分の健康状態を確認し、自分が「やりたいこと」と「できること」「配慮が必要なこと」を客観的に整理して、必要があれば主治医と相談しながら進めましょう。
新しい職場でがんの治療歴を隠すリスク
必ずしも病歴を伝える必要はないとしましたが、業務内容によっては、面接時にがんの治療歴を隠して採用された場合、問題になる場合もあります。
問題になるかどうかは、隠したことを「就労に影響する重大な事実を偽った」と会社側が判断するかによります。
たとえば、副作用で急激に体が動かなくなるような症状がある場合、事務職としてはほぼ問題ないとしても、公共交通機関の運転手としては不適切とみなされるでしょう。「就労に影響する重大な事実を偽って入社した」と会社に判断されれば、最悪の場合、懲戒処分となることもあります。
採用面接で不採用になったとき、一般的に病歴が理由かどうかははっきりしないので、法的問題の有無は明確になりにくいというのが実情です。
なお、障害者枠で面接を受ける場合には、障害者手帳を提示した上で、現在の症状をきちんと説明することが必要になります。
がん患者も、治療により障害が残った場合などに、身体障害者手帳の交付を受けることができます。
「がんに罹患したらチェックすべき「障害年金」「老齢年金」「国民年金」とは」 の記事でも紹介しています。
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